岩瀬運輸機工は、超精密重量機器の特殊輸送・搬入・据付業者として
輸送の提案・改善・開発に取り組む国際的物流事業者です。
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4月15日。今日はヘリコプターの日です。
1986年に全日本航空事業連合会が、ヘリコプターの利用促進PRのため、4月15日をヘリコプターの日と制定しました。
ヘリコプターの原理を考案したのは芸術家であり科学者のレオナルド・ダ・ヴィンチの誕生日であることが由来しています。
15世紀ですでに現在のヘリコプターの原型となる図案が描かれていたとは驚きですね。
まさに「天才」です。
そんなヘリコプターは飛行機と違って着陸時に滑走路を使わず低空で飛行できるため、災害時に物資を運ぶ手段として、報道取材として、ドクターヘリとしてなど幅広い用途で利用されています。
地方では医療過疎が深刻化、身近なところに医療機関がない山間部や離島で活躍しています。また大規模災害時の活動も重要な任務の一つです。医師が患者の元に行くため、いち早く治療を開始できることが大きなメリットです。
しかしドクターヘリは私たちから直接要請することはできません。119番通報が消防本部指令室に入ると、通報内容（キーワード）から必要性を判断しドクターヘリの出動を基地病院に要請します。
ドクターヘリは全国47道府県に配備されています。
救急医療に必要な医療機器や医薬品を搭載したヘリコプター、医療の地域格差をなくすため活躍の幅を広げそうです。
（京都府は関西広域連合に属しますが、府内に基地病院はありません）（東京では多摩地域で運行）
今回はシニア世代のための交通安全と免許証返納の目安について見ていきます。
高齢者、シニア世代による交通事故が増えていることから運転免許の自主返納について注目が集まっています。高齢ドライバーの事故原因の多くは脇見をしていたり、考えごとをしていたことによる「発見の遅れ」となっています。
運転免許が不要になった、または加齢に伴う身体機能の低下等のため運転に不安を感じるようになった高齢ドライバーの方は、自主的に運転免許証を返納することおすすめします。
警視庁によると2021年は51万7040人が運転免許証を自主返納。2020年に比べると約3万人減少しています。長らく全国的に新型コロナによる緊急事態宣言やまん延措置等重点措置が発令されていたこともあり、外出自粛する高齢者が増え免許返納が減少したと見られています。
運転免許を返納した方は、「運転経歴証明書」を申請することができます。こちらは、公的な本人確認の書類として使用できます。運転に自信がなくなったり、不安を感じるようになったら免許の返納を考えてみましょう。
長年安全運転を続けてきた方でも年齢を重ねるにつれ注意力や認知機能は低下します。こうした身体機能が低下すると、信号機を見落とす、ブレーキとアクセルを間違える、高速道路を逆走してしまうなど運転に影響を与えます。
そのため運転免許証の更新期間が満了する日の年齢が75歳以上のドライバーは、高齢者講習の前に認知機能検査を受けなければなりません。
検査項目は時間の見当識、手がかり再生、時計描写の3つです。
検査結果で認知症が疑われれば、医師の診断が義務付けられることがあります。
運転時に特に注意が必要な危険地帯をご存じですか？
交通事故多発地域を知ることで事故を未然に防ぐことができます。警視庁では交通事故発生マップ、死亡事故発生マップを公開中。加害者にも被害者にもならないために事故に関する情報を役立てましょう。
警視庁交通部特設サイトTOKYO SAFETY ACTION では、高齢ドライバーのための交通安全判断力ゲームが６つ用意されています。反射神経、瞬発力、判断力、動体視力、記憶力、まちがいさがしをゲーム感覚で確認することができます。自分はまだ大丈夫だと思っている方も一度試してみてはいかがでしょうか？
交通安全判断力ゲーム | シニアのための交通安全 | 警視庁公認 交通安全情報サイト TOKYO SAFETY ACTION
